ＪＡＲＬは１８歳以下のアマチュア局に対してＪＡＲＬ会費の半額補助を始めた。
ＪＡＲＬの理事たちはこの補助によって青少年がアマチュア無線に戻ってくると信じているのだったらよっぽど現状認識に欠けている、
ＪＡＲＬには会員のデータがある。　これは以下のページに現職の理事が公開している。
http://www.19box.net/nenreibetu/index.html
即ち、ＪＡＲＬには会員の動向を知るてっとり早い情報があるということだ。
そのデータによれば２０歳以下の会員構成率は昭和５２年の２６．７％をピークに減少に転じた。
しかし、その後もアマチュア局そしてＪＡＲＬ会員は増加をつづけていた。　即ち、このアマチュアの増加が青少年の科学的興味によってもたらされたのではなく、単なる「便利で安価な通信手段」として増加してきたことがわかるだろう。　　アマチュア局そしてＪＡＲＬ会員が増えているのに青少年の数、率が減少している。　そして数の上ではピークである平成４年には２０歳以下がたったの４．５％に落ちている。　会員数においても昭和５２年の１／３に減少している。
ＪＡＲＬはアマチュア無線バブルに踊り、アマチュア無線が本来目指すべき「青少年の科学的興味の増進」というものを如何に無視してきたかがわかるだろう。　青少年は感性が敏感であり、アマチュア無線が単なる通信の手段と化してきたことを敏感に受け止めそれがこの数字となって現れてきたのだ。
ＪＡＲＬは昭和５７年のデータによってこの傾向が明確に現れていることに気がつかなかったのか。
気がついていようがいまいがそんなことはどうでもいい。　しかし、この流れを食い止めようなどという気はさらさら無かったようだ。　梶井体制から村井体制そして原体制にと変わってきたこととこの数字がうまくにリンクしているように見える。
即ち、原体制になってきてから青少年の気持ちを無視した「便利な通信」そして産業としての「アマチュア無線」を重視してきたことがよくわかる。
この責任の一端は「総務省」（旧郵政省）にもあることはだれにでもわかるが、ＪＡＲＬはその方向性を変えていくことができなかったという責任は大きい。　まあ、そういう気はさらさら無かったのだろう。
総務省関係者は事あるごとに、「青少年の育成」を口にする。　すなわち、国家としてアマチュア無線に求める大きな意義がそこにあるということだ。　逆に言えば「青少年の育成ができない」場合はアマチュア無線というものの存在意義が無いということだろう。
総務省関係者があそこまで繰り返し「青少年の育成」を口にするということは、これが失われた時は国としてはその目的の実現に向けて周波数を割り当ている意味を失うことを暗にほのめかしているのではないだろうか。
ＪＡＲＬは総務省のこの方針に対して青少年の会費助成ということを行ったが。　これは単なるポーズに過ぎない。　こんなことで青少年がこの世界に戻ってくるはずがない。
ＪＡＲＬの資料によれば現在中学生以下のＪＡＲＬ会員はたったの８４人。　私はこの半数近くは家族会員ではないかと思う。　純然たる少年が自らの意思で今のＪＡＲＬ会員になろうなどということがあり得るわけがない。　
もし半数だとしたら約４０人。　この数字がいかに悲惨なものであるかは誰にでもわかる。
では、年間３６００円の会費補助を行ってどれだけの青少年がＪＡＲＬに入会するであろうか。　私は他人の勧誘無くしてこの助成を受ける青少年ハムなどほんの僅かだと思う。　そもそも会員どころか１５歳以下のアマチュア局がいったいどれだけいると思っているのだろうか。　その実態を調査もせず、そしてそこに至った要因を理解し、その問題点を取り除かないのに青少年がこの世界に入ってくるはずがない。　その親も本当にわが子の科学知識に有効であると思うならたかが３６００円くらい文句無く投じてくれる。　それを親が行わないとしたら親もアマチュア無線も他の無意味な「歌舞遊興」と同じ位置づけなのだろう。　また高校生であれば、いまどき月２−３万は簡単にアルバイトで手にできる。　本当に意味のある趣味と認識していれば３６００円など障害にはならない。
今のアマチュアバンド、Ｖ／ＵＨＦだろうが７ＭＨｚだろうがを自信をもって青少年に聞かせられる親がどれだけいるのであろうか。
ぜひ理事の皆さんはあなたのお孫さんに聞かせてみたらいい。　そうしてその感想を聞いてみたらどうだろうか。　この日本におけるアマチュア無線の惨状を回復させずして青少年が戻ってくるわけがない。